働き方改革研究センター

働き方改革研究センターとは

『働き方改革研究センター』(センター長:伊藤健二(明治学院大学学長特別補佐(戦略担当))、事務局:株式会社パイプドビッツ)は、働き方改革における様々な命題・施策を体系化し、HRビックデータを活用して、人、組織の生産性・幸福度の最大化に貢献することを目的として発足しました。
2万人以上を対象とした新たな調査では、働き方改革の調査実績等が豊富なリクルートワークス研究所やデロイトトーマツコンサルティング、NTTデータ経営研究所にも参画頂き、現場のマネージャとメンバーの視点で、施策の活用状況だけでなく、労働時間削減やモチベーション、幸福度等への影響まで分析・整理します。

お知らせ

2018/11/22公開
「働き方改革研究センター調査レポート2018」第5弾
自身の経験を「リフレクション」できるとキャリア展望を描ける?
~労働者のキャリア展望を描くために必要なリフレクションとはどうあるべきか?~
2018/11/5受付開始
働き方改革研究センター・スクール第4回
~働き方改革を推進する人材:中期的なキャリア、シニア人材育成~
2018/9/13公開
「働き方改革研究センター調査レポート2018」第4弾
マネージャは適切に「ジョブ」を「アサイン」しているのか?
~労働者の労働時間削減・モチベーション喚起につながるジョブ・アサインメントとは?~
一覧を見る

セミナー・スクール

 働き方改革推進部署(人事部等)の責任者様などを対象に、本センターの調査結果の速報を踏まえつつ、働き方改革を実践・検証される一助となるスクールを、世界一の集中環境を目指した株式会社ジンズの「Think Lab」にて開催します。
 また、2018年3月1日に開催したキックオフセミナーでは、働き方改革の中核を担う厚生労働省をお迎えし、またリクルートワークス研究所長の大久保幸夫氏にご講演頂き、伊藤センター長から本センターの調査結果の速報を行い、先進的なHR-Techを活かした実証環境を、「Think Lab 」にて紹介しました。
開催日 タイトル(詳細・お申し込み) 定員 受付状況
2018年3月1日

働き方改革研究センター・キックオフセミナー

~2万人以上のHRビッグデータで働き方改革を分析、次なる打ち手を析出~
50 開催済
2018年7月26日

スクール第1回

自社の働き方改革の進捗状況を2.4万人のHRビッグデータにより客観的に把握し、AIなどの13施策を検討する
50 開催済
2018年8月30日

スクール第2回

働き方改革における多様な働き方(テレワーク等)で期待される効果を上げるためには
50 開催済
2018年9月20日

スクール第3回

働き方改革の各施策の効果を上げるためのマネジメント、ジョブアサインとは
50 開催済
2018年12月6日

スクール第4回

働き方改革を推進する人材:中期的なキャリア、シニア人材育成
50 開催済

調査レポート

会員限定
2018/11/22公開「働き方改革研究センター調査レポート2018」第5弾

自身の経験を「リフレクション」できるとキャリア展望を描ける?
~労働者のキャリア展望を描くために必要なリフレクションとはどうあるべきか?~

*第5弾のレポート概要

 働き方改革を全社で進めていくにあたり、働き方改革の担い手となる人材が必要になります。したがって、組織は、働き方改革の推進とともに、組織における人材育成も進めていかなくてはいけません。
 経済産業省は、2006年に定義した「社会人基礎力」について、「人生100年時代」を迎えるにあたり、自らのキャリアを切り開いていく上で必要な3つの視点を加えた「人生100年時代の社会人基礎力」を定義しました。その上で、社会におけるキャリアを切りひらいていくには、リフレクション(=内省)による「気づき」が重要であることを示しています。
 では、実際にリフレクションを行うことができる(能力がある)労働者はキャリアにおける「気づき」を得て、キャリア展望を描けているのか分析していきます。

会員限定
2018/9/13公開「働き方改革研究センター調査レポート2018」第4弾

マネージャは適切に「ジョブ」を「アサイン」しているのか?
~労働者の労働時間削減・モチベーション喚起につながるジョブ・アサインメントとは?~

*第4弾のレポート概要

 働き方改革を生産性向上につなげるためには、現場のマネージャが労働者の現状やニーズをふまえ、労働者への適切な「ジョブ・アサインメント」を行うことで、労働者のモチベーションを喚起することが重要です。
 「ジョブ・アサインメント」とは、狭義には「仕事の割り当て」を指しますが、広義には「組織として達成すべき目標を踏まえ、部下に行わせる職務を具体化したうえで割り振り、その職務を達成するまで支援すること」と定義し、ジョブ・アサインメントを一連のプロセスとしてとらえています。
 本レポートでは、「ジョブアサイン実施者」(狭義のジョブ・アサインメントをする役割を担っている人)が広義のジョブ・アサインメントを実施しているのか、また、広義のジョブ・アサインメント実施により、労働者の労働時間の削減やモチベーション喚起につながっているのかについて分析していきます。

会員限定
2018/8/17公開「働き方改革研究センター調査レポート2018」第3弾

どこで働くと「集中度」が高まりパフォーマンスが向上するのか?
~業務における「フロー状態の機会」をより増加させるために必要な対策とは?~

*第3弾のレポート概要

 総務省などの府省や内閣官房および東京都は、2020年東京オリンピック開会式が開催される7月24日を「テレワーク・デイ」と位置づけ、2017年~2020年においてテレワーク一斉実施の予行演習を呼び掛けています。
 「働き方改革研究センター調査2018」の分析結果より、テレワーク制度活用による労働時間減少効果が確認されますが、一方で会社という、上司や同僚に囲まれた場所から離れた場所で業務を行うことで、労働者のパフォーマンスは向上するのでしょうか。
 そこで本レポートではテレワーク制度をテーマに、労働者のパフォーマンスを測る指標として業務における「集中度」を用い、テレワーク制度活用による集中度の増減効果および、在宅勤務制度とサテライトオフィスのどちらを活用すると集中度がより増加するのか、について分析していきます。

会員限定
2018/7/17公開「働き方改革研究センター調査レポート2018」第2弾

AI・RPAの活用は労働時間を長くする!?
~労働時間を削減するために必要な対策とは?~

*第2弾のレポート概要

 働き方改革の手段の一つとして、人工知能などのAIや、定型作業を自動化するRPAの導入による業務効率化が注目されていますが、「働き方改革研究センター調査2018」の分析結果より、「AIの活用は労働時間を長くする」という結果が明らかになっています。
 本レポートでは第2弾として、AI・RPAをテーマに、労働時間削減のために必要な対策とは何か、について分析・検証していきます。

誰でも閲覧可
2018/5/31公開「働き方改革研究センター調査レポート2018」第1弾

働き方改革に伴う13の施策を活用すると、労働時間にどのような効果があるか?
~働き方改革研究センター調査の概要について~

*第1弾のレポート概要

  本レポートを含む「働き方改革研究センター調査レポート」では、マネージャと労働者のニーズに合ったシステムや制度等を導入でき、その結果として労働時間の減少、年収の維持・増加、健康・幸福度・モチベーション・集中度の上昇、組織の利益や業績評価の増加といった効果が表れたのか、について「働き方改革研究センター調査2018」の分析結果を基に検証していきます。
 本レポートでは、第1弾として、働き方改革に伴う13の施策(システム・診断施策)の活用効果について検討します。13の施策の導入状況や活用状況およびその効果(労働時間の減少)について、マネージャと労働者とのニーズの合致・乖離に着目して分析していきます。
レポートをダウンロードする(PDF)

委員会メンバー

 全国2.4万人を対象とした「働き方改革研究センター調査2018」の実施にあたり、働き方改革に関する調査や講演、サービス立案等の実績を持つ有識者と委員会を発足し、調査項目やテーマ別の分析の視点について、サービス企画を前提とした項目体系に配慮しながら検討を行いました。


センター長

伊藤 健二

明治学院大学 学長特別補佐(戦略担当)
委員

大久保 幸夫

株式会社リクルートホールディングス
専門役員
リクルートワークス研究所長

米澤 麻子

株式会社NTTデータ経営研究所
ライフ・バリュー・クリエイションコンサルティングユニット
アソシエイトパートナー

加藤 真由美

株式会社NTTデータ経営研究所
情報戦略コンサルティングユニット
ビジネストランスフォーメーショングループ
シニアマネージャー

伊藤 豪一

デロイトトーマツコンサルティング合同会社 
パブリックセクター シニアマネージャー

吉沢 雄介

デロイトトーマツコンサルティング合同会社
ストラテジー マネージャー

堅田 洋資

株式会社データミックス
代表取締役社長/データサイエンティスト

吉岡 耕児

株式会社データミックス
最高執行責任者

三好 大悟

株式会社データミックス
データ分析コンサルタント

堀 貢一

株式会社ビズオーシャン
代表取締役社長

井上 一鷹

株式会社ジンズ
JINS MEMEグループ マネージャー

三崎 雅明

ProFuture株式会社
取締役顧問
事務局

水野 茂

株式会社パイプドビッツ
パイプド総合研究所 マネージャー

茨木 瞬

株式会社パイプドビッツ
パイプド総合研究所
※2018年4月9日現在の役職です。

働き方改革研究センターに対してのお問い合わせ、ご意見につきましては、下記までご連絡ください。

【お問い合わせ窓口】

働き方改革研究センター事務局
(株式会社パイプドビッツ パイプド総合研究所)
E-mail: pb-lab@pi-pe.co.jp
電話: 03-5575-6601