2023年度、働き方改革研究センターから​
「人的資本投資研究センター」へ​

Coming Soon

働き方改革研究センターの研究活動を引き継ぎ、「人的資本投資研究センター」が2023年度中に始動します。​
企業10万社・個人10万人のデータから人的資本投資の評価基準やエンゲージメント等を高めるマネジメント施策を析出、効果検証します。詳細が決まり次第、本ページでもご案内いたします。​
調査レポートを読みたい方や人的資本投資研究センター発足時に通知を受けたい方は当サイトに会員登録下さい。

　『働き方改革研究センター』（センター長：伊藤健二（学校法人三幸学園 理事長特別補佐(戦略担当））、事務局：株式会社パイプドビッツ）は、働き方改革における様々な命題・施策を体系化し、HRビッグデータを活用して、人、組織の生産性・幸福度の最大化に貢献することを目的として発足。働き方関連法の改正が公布された2018年から毎年、のべ約6.5万人への調査を実施しています。
　ここ数年で新型コロナウイルス感染症拡大防止やDXの推進によりテレワークなど働き方も大きく変化しました。また社員を人的資本として企業はもとよりESG投資の観点から投資家も注目する中で、人的資本の情報開示のためのガイドラインとして策定されたISO30414では、社員のスキルや生産性だけでなく、ワーク・エンゲージメントや定着率、ウェルビーイングなどもあげられています。当センターでは、それらの指標をどうすれば高めることができるのか、ジョブアサインメント・マネジメントの中で、その打ち手について調査結果をもとに明らかにしていきます。
　また自治体においても、デジタル庁が田園都市構想でウェルビーイングを目標指標に掲げており、事業に関わった市民のウェルビーイングをどのように高めていくことができるのかについても、PB地方創生幸福度調査や最新の海外の調査を参考に整理した項目体系(CSP2021)で紐解いていきます。

2022/6/1

​「働き方改革研究センター調査（2022年1月）レポート」第1弾の公開

2022/6/1

​スクール第1～3回　伊藤健二センター長・講演資料の公開

2021/2/4

​第3回スクール受付開始

2020/12/29

​第2回スクール受付開始

2020/11/13

​第1回スクール受付開始

　働き方改革推進部署（人事部等）の責任者様などを対象に、調査結果を踏まえつつ、働き方改革を実践・検証される一助となるスクールをウェビナーにて開催します。

2018年度のセミナー・スクールについてはこちら

2019年度のセミナー・スクールについてはこちら

誰でも閲覧可

2022/6/1公開　働き方改革研究センター調査（2022年1月）レポート第1弾

コロナ禍において減少したワークエンゲージメントを高めるには？
～人的資本の情報開示とワークエンゲージメント～

＊第１弾のレポート概要

　マネージャが適切なジョブアサインにより、社員の仕事の成果を振り返り、本人の意向やキャリアに合わせたチャレンジの機会を与えて「７つの要件」を満たすことで、ワーク・エンゲージメントがより高まることを、調査結果をもとに検証していきます。
　またコロナ禍による働き方の変化や、様々な分野でデジタル活用、価値創造（デジタルトランスフォーメーション）が進む中で、社員や市民のウェルビーイングを高めるための要件を、ビフォーコロナの2万人の調査結果（PB地方創生幸福度調査 ）をふまえて2022年1月に実施した調査の概要をご紹介します。

会員限定

2020/12/3　スクール第1回　伊藤健二センター長・講演資料

「テレワークにおけるHRデータを活用し、パフォーマンスを高めるマネジメント」
～COVID-19との共存を実現していくマネジメント～

＊講演資料の目次

Ⅰ．COVID 19 におけるニューノーマル

• ・テレワーク
• ・第4次産業革命下における基礎的ITリテラシー

Ⅱ．テレワークを円滑に導入、生産性を上げるマネジメント

• ・キャリアのストーリーを共創する、ジョブアサイメント

Ⅲ．第 4 次産業革命、テレワークで必要不可欠な「基礎的 ITリテラシー」 DX 推進へ

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2021/1/19　スクール第2回　伊藤健二センター長・講演資料

「社員のワークエンゲージメントを高めるには？」
～チャレンジと成長の機会を共創するマネジメント～

＊講演資料の目次

Ⅰ．COVID 19 におけるニューノーマル、緊急事態宣言

• ・緊急事態宣言での要請：テレワーク7割

Ⅱ．テレワークにおいてもメンバーのモチベーションを把握しつつ、
　　チャレンジも考える、マネジメント

• ・テレワークでメンバーのモチベーション、エンゲージメントはどうなるか
• ・キャリアのストーリーを共創する、ジョブアサイメント
• ・チャレンジの機会は、どう考えるといいか

Ⅲ．チャレンジする機会は、どう創出するか？

• ・チャレンジする機会？

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2021/2/25　スクール第3回　伊藤健二センター長・講演資料

「日常と1on1の時に何を話すと、その人の可能性を探索・顕在化できるか？」
～現状をデータで把握し、具体的に褒め、次のステップを考える～

＊講演資料の目次

Ⅰ．COVID-19におけるニューノーマル、緊急事態宣言

• ・緊急事態宣言での要請：テレワーク7割
• ・テレワークで差が出るエンゲージメント？

Ⅱ．褒められた実感？効果的な褒め方？

• ・褒められている割合？
• ・褒めるきっかけ、ネタ？
• ・業務の中で、どんな場面で褒められると効果的？
• ・ワークエンゲージメントを高めるストーリー
• ・皆さんの会社のマネージャは？評価の要件は？

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2020/1/30公開「働き方改革研究センター調査レポート2019」第4弾

HRビッグデータで個人の可能性を喚起するシーン
～1on1など、体系化した16のシーン～

＊第4弾のレポート概要

　これまで「働き方改革研究センター調査レポート2019」では、過去3回にわたって、本質的な働き方改革を行うためにはどうしたら良いのか、定量データをもとに分析した調査レポートを発表してきました。本質的な働き方改革とは、限られた労働時間で最大成果を出せるよう個人の価値を高めることにあります。そして、個人の価値を高めるためには、マネジメントが重要な鍵となります。適切なマネジメントが実施されることで、組織全体のパフォーマンス改善に繋がるということが分かりました。
　本レポートでは、「労働者個人の可能性を喚起するためにHRビッグデータをどう活用すべきか」に着目し、AIやビッグデータを活用し組織パフォーマンス改善に繋げるためには、人事やマネージャはどのような点に留意しデータ活用に取り組んでいくべきか、法律・制度などの周辺環境に触れながら定量的な調査結果をもとに明らかにしていきます。

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　働き方改革や人材育成に関する調査や事業等の実績を持つ有識者を委員会メンバーとしてお迎えし、調査項目やテーマ別の分析の視点について、サービス企画に取り組む上での項目・体系に配慮しながら検討を行いました。

働き方改革研究センターに対してのお問い合わせ、ご意見につきましては、下記までご連絡ください。

【お問い合わせ窓口】

働き方改革研究センター事務局
（スパイラル株式会社　パイプド総研）
E-mail: pb-lab@spiral-platform.co.jp
電話： 03-5575-6601